２、地方紙

地方紙の大半は一般紙です。ですから仕事内容やキャリアパスは基本的に全国紙と同じです。

各都道府県に展開する県紙や、各地方で展開するブロック紙という形態があります。

有名なのは中日新聞グループ(東京新聞・中日新聞は同会社)や北海道新聞、沖縄タイムス・琉球新報、西日本新聞、河北新報などですかね。

支局数や展開範囲はまちまち。多くの場合では、展開範囲と東京などの大都市、海外の主要都市などに支局を持つ。

規模感が小さいですから、一見すると経営が危ないようにも見えます。

実際各社部数を減らしていますしね。

しかし、地方では非常に高いシェアを持つ場合も多く、地域密着で安定している会社も多いのが実情です。

実は調査報道が強い会社もいくつもあります。

例えば、暴力団排除などで有名な中国新聞や高知県庁や県警の不正を相次ぎ告発してきた高知新聞などですね。

収入はやや全国紙よりは下がるといった印象の会社が多いです。ただし、産毎と比べた場合そん色ない会社も多いかと。

詳しくは地方紙の記事をお読みください。(現在執筆中)

３、通信社

通信社とは、速報ニュースをほかのメディアや官公庁などに提供するメディアです。

一般的な認知度は低めかもしれませんね。

日本国内で主に展開するのは共同通信社と時事通信社。ほかに、海外系のロイター通信やAFPなどが支局を持っています。

働き方やキャリアパスは一般紙に近いのですが、速報を重視する度合いが高いです。

また、小さなニュースは扱いにくい傾向にあるため、取材の絶対量が少ないです。ただし、時事は人も少ないので結局激務ですが。

これは、記事を買う人と関係します。記事を買うのはそのエリアに強い取材網がない会社です、つまり、地域のニュースを書いても誰も買わないわけです。

共同通信については加盟している新聞からの出資で成り立つため、部数減とは無縁。その代わり共倒れの危険があります。

詳しくは通信社の記事を参照。(鋭意執筆中）